携帯電話ナンバーポータビリティーに関する記事

このエントリーでは「携帯電話ナンバーポータビリティーに関すること」と「新聞記事とデジタルとの関係」二つについて考える。
その考えるに至った、元ネタのネット上の記事を下記に引用する。

ナンバーポータビリティーを利用するのは中高年？

　夕刊フジで毎週月曜日に連載しているネットアンケート企画「緊急リサーチルーム」で、「ナンバーポータビリティー制」に関する意識調査を行った。対象は全国の１８歳以上の男女１６０７人。制度導入後、キャリアを変更するかどうかについては、約８割が「変更しない予定」と答えた。
　変更しない最大の理由は「メールアドレスを変えなければならないから」。いまや、電話番号以上にアドレスのほうが重要な地位を占めていることがわかる。そこでふと思ったのは、ナンバーポータビリティー制を“活用”するのは、中高年のほうが多いのではないか、ということ。私の周囲を見渡しても、携帯メールを使っている中高年はまだまだ少ない。つまり、彼らのほうが若者より、アドレス変更に伴う“障害”は少ないというわけだ。
　各キャリアはナンバーポータビリティー対策をあれこれ講じていると思うが、例によって若者中心の施策をとるのではなく（＞とくにａｕ）、中高年をどう取り込みかをもっと真剣に考えたほうがいいだろう。中高年読者が多い夕刊フジも、この制度について、今後さらに詳しく報じていくつもりだ。
※この調査結果は、５月１５日発行の夕刊フジに掲載します。
（「夕刊フジ」デジタル担当デスク・佐々木浩二）

先ずは「携帯電話ナンバーポータビリティーに関すること」で記事の内容そのものについて。
一瞬「なるほど！」と思わせる記事ではあるが、一つの盲点を発見した。
自分の父親は所謂『団塊の世代』に属するのであるが、業務上だけでなくメールを使う場合は、よくケータイを使っているのである。（業務上は受信だけの使用らしい）
パソコンのメールを使う場合にはどうしても苦手なキーボードを使わなくてはならない点が問題で、部下への連絡・指示等は全てケータイのメールを使っていた層なのである。こういう方は決して少なくないのではないのだろうか？

私の周囲を見渡しても、携帯メールを使っている中高年はまだまだ少ない。つまり、彼らのほうが若者より、アドレス変更に伴う“障害”は少ないというわけだ。

という見解はインターネット上とはいえ、最低限度『(人力検索)はてなアンケート』で簡易に調査した後、更にいえば本来ならば報道機関なのだからしっかりとした(電話・街頭・読者)調査を行った後に発表するべきではないだろうか？

次ぎに「新聞記事とデジタルとの関係」についてなのだが、

※この調査結果は、５月１５日発行の夕刊フジに掲載します。

問題はこの記事に関する続報は夕刊フジ本紙のみで、ネット上では続報が読めないのである。これでは何だか中途半端な消化不良を起こしたような気分になる。既に本紙に掲載後1ヶ月以上経過しているのだから、ネット上に調査結果を転載しても良いのではないだろうか？*1
アーカイブ性の少ないタブロイド紙面だけでなく、こういったものこそデジタルで活用していくべきだと自分は感じている。

“「夕刊フジ」デジタル担当デスク・佐々木浩二”様ご検討如何でしょうか？

*1:広告に関してはGoogle AdSense等を使えば効果的にできるはず。